VRは、エンタメを楽しむだけのツール、そんなふうに思っていませんか？
VRは物理的な距離だけでなく、時間軸や言語の壁をも易々と乗り越える可能性を秘めたツールであり、テクノロジーです。ビジネスに導入することで作業効率化や効果的なプロモーションを実現し、まったく新しい未来を切り拓くことさえできるかもしれません。
VRでできることをまとめつつ、ビジネスの可能性をどのように拡張していけるのか、具体的なアイデアをご紹介します。
VR（仮想現実）をビジネスに役立てるということ
VRは「Virtual Reality」の頭文字をとって略したもので、日本語では「仮想現実」と訳します。この語感から、ゲームや音楽ライブなどエンターテインメント業界のみに関連する技術のように思う人も少なくありませんが、VRはビジネスシーンにおいても革新をもたらすテクノロジーです。
VRの技術自体は、新しいものではありません。前進とされる技術は、1930年代に、すでに飛行機の飛行シミュレーターとして使われていました。
これは、当初アミューズメントパークで遊具として用いられていた「Link Trainer」という機器に軍が注目し、それを転用したことがきっかけといわれています。
つまり、デジタル技術が未発達であった頃から、遊びのツールであったVR（の前身）をビジネスに応用できると考えた人がいたということです。
現在使われているようなヘッドマウント型ディスプレイは、1960年代に登場し、1980〜1990年代にかけてさまざまな進化を遂げました。
形こそ現在のモデルと大きな変化はありませんが、当時のヘッドマウントディスプレイの価格はおよそ100万円。とても、一般のカスタマーが気軽に購入できる金額ではなく、また企業に複数台導入するというのも簡単ではありませんでした。
その後、2010年頃から、高精細な映像を見られる小型でリーズナブルなモデルの開発が過熱し、現在に至ります。価格も安定してきて、リーズナブルなモデルが数多くみられるようになりました。
近年は飛躍的な進化を遂げており、IoTによってさらに利便性も高まりつつあります。これをビジネスに活かさない手はないでしょう。
VRでできることをチェックしてビジネスへの応用を考える
「VRは便利なツールである」といっても、VRで何ができるかを知らなければ効果も実感することはできません。改めて、VRがどのような体験をもたらしてくれるのかを見てみましょう。
VRでできること：リアルな疑似体験
「人の気持ちに立って考えよう」、「顧客にとっての最善をプレゼンしよう」、言葉でそういっても、実行するのはなかなか難しいものです。人の気持ちを推し量る行為には適性もあり、従業員の中にはそれが特別難しいという人も少なくありません。
VRはその高精細でリアルな映像によって、「百聞は一見にしかず」の疑似体験が可能です。言葉で伝えても伝わりにくいことを映像や体験に落とし込むことによって、社内の見解や目指す目標を一本化することも容易くなるでしょう。
VRでできること：物理的な制約の超越
VRは、場所の制約や時間の制約を飛び越えることができます。VRによって、数百キロ離れた場所にいる人同士がIoTでつながって同じ仮想空間上の会議室に座ったり、50年前の出来事を映像で再現して実際に目の前で起こっているかのように観察したりすることが可能になります。
IoTはモノのインターネット（Internet of Things）と訳され、あらゆるものをネットワークでつないでその動作や利便性を高めることをいいます。外からスマホで操作してあらかじめ部屋を適温にしておけるエアコンや、外出先から操作できる洗濯機など、多忙な現代人をターゲットとしたIoT家電も増えてきました。
VRもインターネットでつながることによって、さらに可能性を広げこれまで不可能だったたくさんのことが、「できること」に変わっています。
VRでできること：複数人で仮想空間を共有
IoTに関連して、複数人が同じ仮想空間を共有できることも、ビジネスに活用するための大きなポイントとしておさえておくべきでしょう。
エンタメ業界では、アバター（分身）を使って仮想空間で交流する、自宅にいながらにして大勢が盛り上がるライブを楽しむといった形で活用されています。
ビジネスでは、多くの人が同じVR空間を共有することで、会議やプロモーションといった社内・社外への応用が期待されるでしょう。
VRでできること：特殊な状況や体験の共有
VRは体験や物事を高い再現性で保存し、共有することができるツールです。
特殊な状況や共有すべき事案などを映像で残しておけば、どんなに事業所が多くても、また数年後の未来であっても、体験や事案の周知や引き継ぎが簡単にできるようになります。
ビジネス活用のアイデア5つ
VRでできることを具体的なビジネス活用として構想すると、例えば次のような5つの可能性が広がります。
プロモーションに活用しモノ消費をコト消費へ
プロモーションにVRを活用する場合は、商品を「コト消費」に変貌するツールとして用いることもできます。
コト消費とは、モノ（物品）ではなく体験や思い出を商品として消費することをいいます。分かりやすい例は、旅行におけるお金のかけ方です。例えば、旅先でポストカードや現地の工芸品をお土産として買うのは、モノ消費。そこでしかできない川下りや山登りツアーなどに参加して体験にお金を払うのがコト消費です。
日本を訪れる海外の観光客に、忍者体験や着付け教室といった「かたちに残らない特別な体験」が人気を集めているように、全世界の購買トレンドはモノ消費からコト消費に移りつつあります。
とはいえ、かたちある商品すべてが「モノ消費」にとどまっているわけではありません。モノに込められた製作者の思いや開発秘話、商品を使うことでどんなライフスタイルを共有できるかなど、商品にかたちのない「ストーリー」を付与することによって、より時代に即した商品プロモーションができるようになるでしょう。
「舞台裏」を公開してブランドヒストリーをPR
コト消費への転換と関連したVR活用施策アイデアに、「ブランドヒストリーの確立」があります。米国でZ世代と称される1990年代後半〜2010年代初め生まれの若者たちは、商品そのものよりもブランドやメーカーの成り立ちやスタイルを見て購入したい商品を選ぶ傾向があると分析されています。
これは、物心つく頃からSNSを使いこなし、多くの情報にアクセスできる世代の特徴です。この世代に向けた効果的なマーケティングのひとつとされているのが、熱狂的なファン、いわゆる「ブランド・アドボケイト」を獲得すること。
つまり、「このメーカー、ブランドが出している商品なら間違いない！」、「このブランドのスタイルが好きだから商品を買う」というマインドを、現代の若い世代は重視するということです。
多くのブランド・アドボケイトを獲得するには、まずブランドのイメージをPRしなければ始まりません。そこで役立つのがVRを活用したユニークなヒストリーの共有体験です。商品開発の舞台裏やブランドヒストリーなどをVRで展開することによって、SNS以上のプレゼンが期待できる可能性があります。
特別な体験の「予告編」づくりで購買欲をかきたてる
比較的高価格の商品や体験の「予告編」をVRで公開し、期待感を喚起するのもリアルな体験ができるバーチャル・リアリティならではのPR方法。
実際、フィンランドの街並みをVRで再現する試みや、車の新機能をVRで体感できる試みはおこなわれています。
商品のデモなら、実物にふれられる体験ブースを作ればよいのでは？ と思うかもしれませんが、実物がないからこそ得られる体験や、現品を手にした瞬間の高揚感を想像させるプロモーションは、「VR体験」自体がひとつのコト消費となり、自社のPRにもつながります。
また、VRプロモーションがSNSやブログなどで拡散されると、それが新しいかたちの商品広告として機能するでしょう。
商品プロモーションというひとつのアクションから、カスタマー獲得、広告展開など複数の動きにつなげられるのがVRの可能性であり、ユニークな点でもあります。
研修ツールとして導入しコストを大幅カット
社外に対するアピールだけでなく、社内の効率化にも役立つのがVRのよいところです。
新人研修や技能研修、マナー研修など、企業では毎年多数の研修を実施することでしょう。小規模なオフィスや少人数で完結する内容ならいざしらず、各支店から一箇所に社員を集める、大規模なホールを借りて泊りがけの研修を実施する、といった場合はそのコストもかなりの額に達します。
VRは、研修内容を映像として一度撮影してしまえば、必要となるのは機材（ヘッドセットなど）の導入費や維持費だけなので、毎年実施する研修をVRに差し替えると長期的な費用対効果向上が期待できます。
事故や犯罪、災害といった特殊なシチュエーションもリアルに再現できるので、従業員一同が危険な状況を共有することで、インシデントを未然に防ぐ効果も期待できます。
言葉を壁を超えて異文化の円滑なコミュニケーションを実現
「体験」というアクションによって、言語の壁を超越できるのもVRの魅力のひとつです。言葉が分からなくても表情や手振り身振りで意思疎通できることがあるように、VRの映像にするだけで、プロモーションの舞台を国内から世界へと大きく広げられるかもしれません。
また、グローバルに人材活用をしている企業や、外国人実習生が在籍している企業も、研修やマニュアルを一部VR化することによって、社員全員がスムーズに連携をとれるようになるでしょう。
また、離れた場所にいる複数人が同じVR空間を共有することで、日本と海外のオフィスを結んだり、在宅ワーカーとオフィスを結んだりする未来も広がります。
ビジネスツールとしてのVR活用や制作・導入は、より高品質で効果的な利用のために、専門家に依頼するのが良いでしょう。
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